第55回伊方原発再稼働を止めよう！
▽第55回チラシ
http://hiroshima-net.org/yui/pdf/20141220.pdf
みなさま
１２月２０日（土）第５５回伊方原発再稼働反対ウォークの報告です。
広島 元安橋東詰めー本通りー金座街往復コース
チラシは、こちらです。
↓
http://hiroshima-net.org/yui/pdf/20141220.pdf
この回のチラシのメインタイトルは「愛媛県東温市議会意見書原案可決」です。
伊方原発から60～70キロ圏の、愛媛県の東温市議会が2014年11月11日、
「南海トラフ等巨大地震が想定されるなか、
原発事故が起こらないということが確保されないかぎり
伊方原発を再稼働しないよう求める意見書」を原案可決しました。
また、高知県の尾崎正直知事は2014年6月13日、記者会見で、
高知県の納得がいかない場合でも伊方原発の再稼働はあり得ると思うが、
という高知新聞記者の挑発的な質問に答えて、
「その時には大いに声を上げ、『その説明では納得できない』と世の中に問うことで
政府や四国電力に対して抑制力や牽制効果を持つと考える」と言っています。
原発再稼働が迫り「リスクゼロはない」という現実に直面する中で、
この問題に対する本質的な理解は、
きちんと物事を考えようとする人たちの間では確実に進んできているようです。
「原発にリスクゼロはない」ということは、
立場の何如にかかわらず、3・11後の日本では共通の前提です。
その上で、「万が一の場合は、放射性物質を放出する」というのが、
原子力規制委員会の立場です。
それに対して、「万が一の場合でも、放射性物質を放出させてはならない」というのが、
大飯原発運転差止を命じた福井地裁判決の立場です。
日本国憲法に照らした場合、前者の言い分はあり得ず、明らかに憲法違反です。
広島市議会に私たちが提出している請願については、
12月議会の経済観光環境委員会で、
紹介議員（市政改革ネットワーク）の月村俊雄さんが採決の提案をしてくださいましたが、
採決反対が多数で、このまま「継続審査」ということになりました。
このことについての報告も、チラシに掲載しています。
５名が参加。３名がスピーチを行いました。
スピーチの内容を次に貼り付けます。
原田
☆哲野
事実を知らないがゆえの「原発が必要」の主張
広島市に対して、伊方原発再稼働反対の決議を挙げてくれということを請願してます。
広島市議会には、今、7つ、会派があります。
その中の自民党会派の幹事長の今田さんという議員にこないだ会って、
請願を挙げてくださいという話をしたときに、今田さんは、
「いや、原発は必要なんだ。原発がなければ日本の電力供給は安定しない。
だから原発はどうしても必要なんだ。自民党はベースロード電源と位置づけている」というお話でした。
その今田さんに、中国電力管内で中国電力が確保している総電力は、
年間約2000億kWhくらいの電力なのですが、
「中国電力は、自分の力で何%くらいの発電をしてるか、ご存知ですか」
と訊いてみたら、「知らない」とおっしゃる。
中国電力は、自分の会社で発電している発電量は、総供給量のうち64%に過ぎません。
残り36%は他の会社から買っている。
どこから買っているか。
例えば、竹原にある電源開発の竹原発電所、それから、
福山や倉敷にある中国共同火力発電所―みんな石炭火力ですが―こういうところから電気を買ってる。
例えば、電源開発からどれくらいの値段で買っているかというと、
これは有価証券報告書でわかるんですが、1kWhあたり8円。
中国電力は、我々にそれをいくらで売っているかというと、平均すると1kWhあたり24円。
中国電力が自社発電で発電する電力の直接生産コストは、1kWhあたり14円。
だから、中国電力にしてみれば、自分のところで発電するよりも、電源開発から買ったほうが、はるかに安い。
まあ、分かりやすく言うと、電源開発から1kWhあたり8円で買って、だいたい我々に24円で売っている。
電源開発の竹原火力は、今年の夏に60万kW増設しましたから、220万kWです。
島根原子力発電所、これは旧式ですから、2つ合わせたって120万kW。
実は、島根が動こうが動くまいが、中国電力にはまったく関係がない話です。
自民党の今田さんは、そのことを知らないわけです。
そのことを知らないまま、「原発がないと、電気が足りなくなる」と言っている。
申し訳ないことながら、「原発が必要だ」と主張している人たちの多くは、
日本の電力需給状況を知らない。
ほとんど勉強していない。
電力会社や、政府や、新聞の言うことをほぼ鵜呑みにしてる。
実態はそうじゃありません。
今申し上げたように、中国電力でも、四国電力でも、
自分のところで作ってる電力は、だいたい全体の6割から7割です。
それ以外は、他の会社から買ってる。
これが今の実態です。
「原発にリスクゼロはない」という前提の上での、二つの対立する立場
福島原発事故後、日本の原子力規制行政は、
「原発は事故を起こすんだ。可能性として事故を起こす。そのリスクはある」と言っています。
原子力規制委員会の田中委員長によれば、
「原発にリスクゼロはない。もし苛酷事故が起こったら、原子力規制委員会は、
それが大きな事故にならないように、極力努力をする。
そういう努力は一生懸命やるけれども、これは、宿命的に、ゼロにはならない」と、
これ、何度も、田中さんがそう言ってます。
あと、田中規制委員長は、
「ある程度の放射能を出すのは、これは、そういう事態はやむを得ないし、あるかもしれない。
この日本の社会が、どれくらいの放射能まで許容してくれるのか、
それは、今の原子力規制行政の最大の課題である」と、こういうふうに言ってます。
実際そうでしょう。
つまり、日本の原子力規制行政は、「万が一のときには、放射性物質を放出します」、こう言ってます。
間違いなくそう言ってます。
みなさん、ここを誤解してると思う。
日本の原子力規制行政は、福島原発事故後、
絶対安全な規制をやってるんだと、思い込んでおられる方が多い。
新聞がそう報道してますからね。
しかし、原子力規制委員会のホームページで膨大な資料を読み、
田中俊一委員長の議事録を読むと、日本の原子力規制委員会は、決してそう言っていません。
正直に「原発にリスクゼロはないんだ。万が一のときには、
放射能をある程度放出する。これはやむを得ないことなんだ。みなさんここを了解してください」
と、こういうふうに言ってます。
これは、原子力規制委員会の論理であり、原発をどうしても動かしたい人たちの論理です。
わからんことはありません。
「原発を動かさないと、困る人がたくさん出てくる。そのためには原発を動かしたい」
という論理もわからんことはない。
ところが、今年の5月27日、福井地裁で重要な判決が出ました。
「大飯原発の3，4号機の運転を差し止めなさい」と、こういう命令判決が出ました。
関西電力は、即日控訴しました。
現在、上級審である名古屋高裁金沢支部で争われてます。
ですから、この運転差止命令は、今、その効力を保留しております。
みなさんに申し上げたいのは、このときの福井地裁判決の判決理由です。
樋口英明裁判長は、判決文の中で、こう言ってます。
「放射能が環境に放出される、これは、憲法が保障する人格権を侵害している。
日本国憲法が最高の価値を置いているのは、他ならぬこの人格権である。
この人格権が侵害される恐れがもしあるならば、そのような脅威に対し、
予防措置を取るのは当然のことである。この場合で言えば、大飯原発の運転差止を命ずる」
人格権というのは、我々個人一人一人が持っている権利、生存権、幸福追求権、言論の自由、
プライバシー、個人情報の保護、こうした基本的人権の全体を表した言葉を言うんだそうです。
つづめて言えば、「放射能を環境に放出する原発は、人格権を侵害するがゆえに、憲法違反である」。
こんな判決が出ちゃったんですね、この日本で。
びっくりします。
こんな判決はもう、絶対に出ないだろうと思ってましたが、ついにこの判決が出ました。
これが今年の5月です。
今、プラカードに、その対立関係をはっきり示してます。
福井地裁判決は、原発について「万が一の場合でも放射性物質を出してはならない。
もし出すならば、それは私たち一人一人が憲法上で保障されてる権利、
人格権を侵害するがゆえに、憲法違反である」。
樋口裁判長はこう言っています。
ところが、原子力規制委員会はこう言ってます。
「原発はリスクゼロではない。絶対安全な原発は日本にも、世界中にも無い。
だから、万が一のときには環境に放射能を出します」。
これが明確な対立点です。
私たちがどっちの立場に立つのか、福井地裁判決の立場に立つのか、
原子力規制委員会の立場に立つのか、これは一人一人が考えてお決めになることです。
「リスクゼロでないならば、原発を動かすな」と主張し始めた周辺自治体
ただし、みなさん、原発問題は沈静化していると勘違いしているかもしれません。
実際はそうではありません。
この一年間で、原発に関わる問題は、非常に深く掘り下げられるようになりました。
地方議会でも、先ほど引用した福井地裁判決でも、この問題は、深く深く考えられるようになりました。
もちろん、派手なデモとか、有名人を並べた集会は、もうだんだん下火になってます。
だけど、そこを見て、「原発問題は下火になっているんだ」、
「新聞が書かないから関心が薄れてるんだ」と考えるのは、大きな勘違いです。
現実には、去年の暮れから今年にかけて、原発の問題は、
深く深く、本質的なところから考えられるようになりました。
その代表例が、今年11月11日、愛媛県東温市で出された市議会決議でしょう。
愛媛県は、ご承知のように、愛媛県当局と四国電力ががっちりタッグを組んで、
原発反対の動きを抑え込んできましたんで、まさか愛媛県の自治体の中から
原発反対の決議が上がることを想像してた人は、少ないと思います。
しかし、東温市の人たちはやっぱりものを考えた。
「原発がもし動いて事故を起こせば、50～60キロ圏に住む東温市の住民も被害を受ける」。
それは、100キロ圏の我々広島が被害を受けると考えるのとまったく同じです。
真剣にものを考えれば、結論はそこへ、誰しも行く。
100キロと50～60キロの差は、原発被害・放射能被害では、そう大した差ではありません。
「もし伊方原発が事故を起こす可能性があるならば、ちょっとでもあるならば、原発は動かすべきではない」
これが、東温市の市議会決議の一番大事なポイントです。
むずかしいことを言ってるわけじゃありません。
「放射能の被害があるのであれば、そんなものは動かすなよ」と、
「リスクゼロでないならば、原発を動かすな」と、きわめて当然のことを言ってる。
当たり前のことを言ってる。
そして、この「少しでも、事故を起こす・環境に放射性物質を放出する可能性があるならば、
そういう装置は動かすべきではない」、
この立場は、申し上げた今年5月27日の福井地裁判決のものの考え方とまったく一致しています。
きわめて常識的な、誰しも納得できることを言っている。
しっかり調べ、考えた上で、自分で結論を
みなさん、私たちは、直接的には、伊方原発の再稼働に反対してこうやって歩いております。
しかし、この問題は、今、九州の鹿児島県川内原発、あるいは関西電力の高浜原発、
ここら辺が、そろそろ再稼働が認められるような時期に入ってます。
こうして、再稼働問題が、抽象的な話ではなく、現実的に我々の生活の前に現れて来るに従って、
我々は問題を真剣に考えなきゃいけなくなる。
この問題を避けて通るわけにはいかなくなる。
避けて通り続けた結果が、福島原発事故でした。
福島原発事故を、広島で起こしてはならん。
これはまあ、当然です。
ですから、みなさんにお願いしたいことは、しっかりこの問題を考えてほしい。
賛成・反対は、そのあとご自分でお決めになればよろしい。
しっかり問題を考えずに、賛成、あるいは反対、軽々しく自分の結論を出されないように。
原発に反対か賛成か。
それは、いろんな言い分を聞いて、しっかり調べてもらいたい。
こういうふうにお願いをしておきたいところです。
☆じゃけえ
みなさん、伊方原発がどこにあるかご存知でしょうか。
四国電力の、愛媛にある伊方原発は、広島市から約100キロの位置にあります。
瀬戸内海以外、隔てるものが何もありません。
風の流れも、潮の流れも、広島市に向かっています。
3・11以降、日本の原発は、事故を起こすということが明白になりました。
3・11以降作られた規制基準は「原発は事故を起こす」ということが前提で作られた基準です。
規制基準に適合しているからといって、決して、事故を起こさないわけではありません。
原発に「リスクゼロ」はありません。
原発は事故を起こすものです。
原発は事故を起こすと分かった上で、今の日本では再稼働は進められています。
原発が止まった直後、マスコミは、「電気が足りないから、原発を再稼働しなければならない」
と広めましたが、日本の原発がすべて止まってから、もうずい分と経ちましたが、電気は十分足りています。
寒くなって、イルミネーションがたくさん点っています。
「電気が足りないから、原発を再稼働する」は、まったく筋が通りません。
そして、原発に「リスクゼロ」はありません。
決して、事故を起こさない安全な原発は、日本にも、世界中にも、存在しません。
広島市から約100キロ離れた伊方原発で、もし福島第一原発事故並みの苛酷事故が起これば、
広島市内は、1週間で4ミリシーベルトの実効線量になります。
今現在、事故が継続している福島第一原発の敷地内と同じほどの線量となります。
つまり、伊方原発で事故が起これば、私たちは広島市に住めなくなってしまうということです。
原発にリスクゼロはありません。
リスクゼロではないなら、原発の再稼働をしないでくださいというのが、私たちの訴えです。
原発は事故を起こすということが明白になった今、日本では原発をとりまく状況が大きく変わりました。
事故を起こした際、被害を受ける人たちに発言権があるということになりました。
私たちが反対の声を上げれば、原発の再稼働は止めることができます。
全国の自治体で、周辺の原発の再稼動反対の意思表示が次々と出されています。
私たちの広島市は、どうでしょうか。
去年の9月に、伊方原発再稼働反対の決議を求める請願が出されましたが、
その請願は、可決も否決もされない状況にあります。
その請願の報告を、チラシにまとめてありますので、よかったらお手に取ってご覧ください。
また、全国の自治体で、原発の再稼働反対の意思表示をしている情報についても、チラシに書かれています。
ぜひご覧になってください。
原発にリスクゼロはありません。
原発は事故を起こすものです。
そんな中で、日本では、原発の再稼働が進められています。
私たちが反対の意思表示をすることで、原発の再稼働は止めることができます。
ぜひ、みなさん、原発問題について考えてみてください。
無関心でいても、無関係ではいられません。
よろしくお願いします。
☆原田
本通りは魅力的な場所ですし、広島市は私たちみんなのふるさとです。
ここを非常な危険に陥れる、そういうリスクがあることを、
残念なことですけど、みなさんに知っていただきたいと思ってます。
しかし、希望もあります。
そうしたことをちょっとお話ししたいので、しばらくお許しください。
今、日本は、原子力災害緊急事態の中にあります。
今も福島原発からは放射能が漏れ続けています。
事故が起こった当時に比べれば少ない量ですけれども、今も福島原発の放射能は全国に拡がっています。
この広島にももちろん飛んできています。
そして多くの人たちが故郷を追われて、二度と帰ってこられない状態になっています。
今も放射線管理区域よりも高い放射線量の中で、子どもたちとか
妊婦さんとか赤ちゃんとか、そうした人たちを含む人たちが生活しています。
あってはならないことです。
しかし、これと同じ状態を広島にも招く可能性が十分にあります。
それが、広島から100キロのところにある四国電力の伊方原子力発電所です。
この発電所が福島並みの事故を起こす可能性は、十分にあります。
南海トラフ巨大地震という地震に30年以内に襲われるであろうということは
ほぼ確実だと国も言っていますが、そのときに伊方原発が建っている伊方町が
最大震度7という激しい揺れに襲われるということは、愛媛県が想定しています。
そのときに原発が無事でいられるかどうか、これはまあ、賭けみたいなものです。
それで、もし伊方原発で苛酷事故が起こったら、大量の放射能が放出されます。
それは、遮るものもない瀬戸内海を通って、この広島市にすぐに到達します。
広島市はその時点で終わりです。
しかし、そういう事態を避けることはできないのかどうか。
これは、できます。
伊方原発を、まずは再稼働させない。
これだけでも、安全性はぐんと高まります。
じゃあ、再稼働させないことができるんだろうか？
これは、できます。
誰がその力を持っているのかというと、それは、私たち自身です。
福島原発事故以降、「原発は、事故を起こすものだ」ということが前提になりました。
ですから、原発で事故を起こしたときにその被害を被る範囲の人たちは、当然、発言権があります。
伊方原発について、広島市は、発言権があります。
広島市民が、「伊方原発の再稼働なんて、とっても認められるもんじゃない。
万が一にも事故が起こる可能性がある原発を動かすことはやめてくれ」と、
きちんと声を出せば、伊方原発を止めることができる。
これが、3・11後の日本の状況なんです。
今、日本中の原発は止まっていますけれども、
再稼働に向けていろいろ準備がされています。
そんな中で、原発周辺、その周辺というのも、原発が建っている自治体ではなくって、
原発から60キロ、70キロ離れた自治体から、
「原発が絶対に事故を起こさないということが保証されない限り、再稼働するべきではない」
という意見表明がされ始めています。
これは当然のことです。
福島原発事故で、それまで「事故を起こさない」という建て前で
運転されてきた日本の原発が、実は事故を起こすものだということ、
そして、原発事故というのは、交通事故とか自然災害としての地震などとは違って、
その事故が起こった周辺の広い地域全体を、もうほとんど永久に、
人が住めない地域にするほどの影響をもたらすものだということが明らかになったわけです。
5月に、福井地裁から、大飯原発運転差止の判決が出ましたけれども、
この判決の中で「大きな自然災害以外で、原発事故に相当するような被害をもたらすものは、
戦争以外にない」という判決理由を、福井地裁判決は述べています。
原発は、自然災害よりももっと深刻、そして、人為的な災害としては
「戦争」としか並べることができないような被害をもたらすということが、
福島原発事故で、不幸にも証明されてしまったわけです。
ですから、福島原発事故後の日本では、原発に対する枠組みは、実は、大きく変わっています。
福島原発事故前は、原発の再稼働に対してものが言えるのは、原発が建っている自治体だけでした。
でも、今は違います。
原発事故が、非常に広い範囲で、大きな災害をもたらすことが明らかになったわけですから、
その災害を被る地域の住民そして自治体は、当然、原発について発言権があります。
広島市から100キロの伊方原発も、十分に、広島市に都市としての命を終わらせるほどの危険を持っています。
ですから、広島市は、伊方原発の再稼働に対して、当然ながら発言権があります。
そして、広島市の住民であるみなさんに、もちろん、その決定権が、実は、あるわけです。
広島には、100キロのところに伊方原発という原発があって、
それは、この広島市を終わらせてしまうほどの危険をはらんでいるわけですけれども、
この原発を止める力というのもまた、私たちは持っているんだということを、
どうか知っていただきたいと思います。